一般的な葬儀では通夜や告別式を行ったうえで火葬を行いますが、最近ではこれらを省略し、火葬のみを行う「火葬式（直葬）」を選ぶ方が増えています。
火葬式は、費用を大幅に抑えられるといわれていますが、「具体的にどのくらいかかるのか分からない」という方も多いはずです。
そこで今回は、火葬式にかかる費用相場や内訳、確認しておくべきことや費用を抑えるためのポイントについて詳しく解説していきます。
火葬式の費用相場
一般的な葬儀では、通夜・告別式・火葬などすべてを執り行うため、費用は100～250万程度が相場とされています。一方で、家族や親しい人のみで行う家族葬は80～120万円程度とやや抑えめです。
それに比べて、火葬式は10～50万円程度と大幅に費用を抑えることができます。
以下は葬儀の種類ごとの費用相場の目安です。
葬儀の形式 | 費用相場 |
| 一般的な葬儀 | 100～250万程度 |
| 家族葬 | 80～120万円程度 |
| 火葬式 | 10～50万円程度 |
※費用は地域や葬儀場によって異なります。詳細は各葬儀社へご確認ください。
火葬式の費用が抑えられる主な理由は、式場の使用料や祭壇費用、会食や返礼品などの費用が不要になるためです。また、参列者が少ないことで準備も簡素になり、全体のコストを下げることができます。
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火葬の費用は自治体によって異なる
火葬式では、各自治体に設けられた火葬場で行いますが、その火葬場の利用料は自治体によって異なるため、当然火葬にかかる費用も地域によって差があるといえます。
例えば東京都の場合公営と民間があり、都内在住の大人一人の火葬料は4万4千円から29万5千円と幅広く、これが大阪市の場合公営のみで市内在住の大人一人の火葬料は1万円となります。税収に余裕のある自治体によっては火葬料が無料のところもあります。
また、利用する人が火葬場のある地域の住民か否かによっても費用に違いが出る場合があります。福岡市の場合、市民ならば利用料は2万円ですが、市民でない場合は7万円と費用が上がります。また他の自治体も総じて市民と市外の方で2倍～5倍の利用料がかかります。
火葬にかかる主な費用の内訳
実際に火葬にかかる大まかな費用の内訳は、次のようになります。
項目 | 内容 |
| 火葬場の利用料 | 自治体によって異なる |
| 寝台車（搬送費） | 病院などから火葬場への搬送に必要 |
| 棺（ひつぎ） | ご遺体を納める棺。素材や装飾によって変動 |
| 骨壺 | 火葬後の遺骨を納めるための容器 |
上記の基本的な費用に加えて、次のような追加費用が発生する場合もあります。
- 待合室の使用料：参列者が火葬中に待機する部屋の利用料
- お車代や交通費：参列者への配慮として必要になる場合あり
- 僧侶へのお布施：読経を依頼する場合は数万円～（宗派・地域で変動）
火葬式を行う前に確認しておくこと
火葬式をスムーズに行うためには事前の確認が欠かせません。手続きや費用面でのトラブルを避けるためにも、以下の点を押さえておきましょう。
1.葬儀社を通さずに自分たちで手配することも可能
火葬式は、葬儀社を介さずに自分たちだけで行うことも可能です。手続きや搬送の手配を自分たちで行えば、費用を抑えられる場合もあります。
ただし、死亡届や火葬許可証の申請、火葬場の予約など複数の手続きが必要になるため、不安がある方は葬儀社のサポートを検討するのも一案です。
2.葬儀社に依頼する場合は費用明細を必ず確認
葬儀社に火葬式を依頼する際は、費用の内訳や追加料金の有無を必ず確認しましょう。中には「低価格プラン」と謳いながら、オプション追加で費用がかさむケースもあります。
また、自分たちで行う場合と費用があまり変わらないこともあるため、複数の葬儀社から見積もりを取り比較することが大切です。
3.僧侶への読経は任意。菩提寺がある場合は事前相談を
火葬式では読経や儀式を行わないのが一般的ですが、希望すれば僧侶に来ていただくことも可能です。
特に、故人様が菩提寺と付き合いがある場合は、あらかじめ火葬式を行う旨を伝えておきましょう。事前の相談がないと、後日トラブルになるケースもあるため注意が必要です。
4. 火葬場の予約状況・利用時間を事前に確認
火葬場の予約は、地域や時期によって混み合うことがあります。特にお盆や年末年始などの繁忙期は、希望通りの日程で火葬ができない可能性もあります。
スムーズに火葬式を進めるためにも、火葬場の予約状況や利用可能な時間帯を早めに確認し、手配しておきましょう。
火葬にかかる費用を抑えるポイント
火葬式の費用をできるだけ抑えたい場合は、次の2つのポイントに注目してみてください。
1.住まいの地域の火葬料を把握する
火葬式にかかる費用のなかで最も大きな割合を占めるのが、火葬場の利用料です。
現在お住まいの自治体がいくらで火葬できるのかを確認しておきましょう。
2.公的な葬儀費用の補助制度を使う
故人様が加入していた健康保険の種類に応じて、葬祭費の補助を受けられる制度があります。
例えば、会社員などが加入する健康保険では、最大で5万円程度の支給が受けられることも。国民健康保険に加入していた場合も、自治体によって1～7万円程度の補助金が支給されます。
詳細は、各自治体の窓口やホームページで確認しましょう。
火葬式は、一般的な葬儀と比べて費用を抑えやすいというメリットがあります。
しかし、まだ全ての方の理解を得るまでには至っていません。そのため、火葬式を検討する際は、ご家族や親族とよく話し合い、事前に了承を得ることが大切です。
